日経新聞がオリエンタルランドの社長、吉田謙次氏とのインタビュー取材を実施し、これからの東京ディズニーリゾートの展望を語る中で、年間パスポートについての方向性について言及しました。
平日限定年間パスポートの販売を検討
業績が好調で株価も安定してきたオリエンタルランド。アフターコロナのさまざまな施策が効いているのか、グッズやDPA（ディズニープレミアアクセス）の販売も好調。客単価（約1万5000円）が上向いており、今後も利益拡大が見込まれています。
しかしながら、混雑を分散させる施策はオリエンタルランドにとって大きな課題。集中的に特定の日が混雑してしまえば、来園価値は下がってしまい、「並んでいる時間>エンターテイメントを楽しむ時間・飲食を楽しむ時間」が顕著に表れてしまえば、客離れを引き起こすことは確実です。
そんななか、平日や閑散期への集客の施策について、オリエンタルランド社長は「平日限定の年間パスポート」について検討の余地があると発言（ソース：日本経済新聞）。具体的な導入時期、料金などはもちろんあきらかになっていませんが、年間パスポートはあくまで混雑対策の一環として捉えられている可能性が高いことが分かりました。
年パス開始はコロナの動向が影響？
まだ年パス販売開始がまだ検討段階の理由の一つには、やはりコロナの動向が大きいと思われます。
感染者数が横ばいから増加傾向となっており、感染拡大しやすい冬シーズンが到来。
「パーク運営時間の短縮」「予定の中止や変更」による払い戻し、苦情などの可能性がある状況での年間パスポート販売はあまり考えられません。
「コロナ収束」に関して、政府や自治体の方針、そして企業のコンセンサスが整ってからの話になってくると考えられます。
しかしながら、オリエンタルランドも来園価値向上の目玉として年間パスポートの再開を考えていることはわかっていますので、来年以降の動向を注視しながら、気軽にふらっと仕事おわりにインパークというようなディズニーの楽しみ方が可能になるような年パスが販売されることを願っています。
