日本でも度々話題になるパーク内の人気アイテムの転売。アメリカのディズニーランドでは、ついに転売対策が開始されました。
転売対策としては、かなり有効と思われるこの方法、どのような仕組みで、どのような背景があるのでしょうか。
この記事のもくじ
米ディズニーランドから転売ゲストに届いた手紙
12月8日、本場ディズニーのある米カリフォルニア州の地元メディアが、ディズニーの「静かな」転売対策を報道。
年パスホルダーで、パーク限定商品の転売ビジネスを個人で営んでいたAさんに届いた、ディズニーランドからの1通の手紙。
「あなたの年パスは無効です」
まさに寝耳に水だったという、Aさん。警告はなく、いきなりの無効化でとても驚いているようでした。
また、年パスは無効になっても、返金やキャンセルはありません。権利は剥奪で、年パス満額を支払うことになります。
11月16日にこの処置がされたということで、「ホリデーシーズンの前に年パスを取り上げられた。(年パス無効化は)私だけではない」とコメント。
米ディズニーランドから比較的近い場所に住むAさんは、年パス所持をしながら、個人の転売スモールビジネスを4年間行っていたようです。
この処置に対してディズニー側は、書面にてこうコメント。
「パークの運営ルール、年パスの規約は全てのゲストの来園経験を守るために定められています」
年パス無効化の別の理由
転売を行なっているゲストの年パスが無効化となっているもう一つの理由としては、米ディズニーならではの事情も。
アメリカのディズニーランドでは、年パスの種類が複数あり、中にはグッズの割引がついているものもあるのです。
年パスホルダーのグッズ割引率は1割から2割。
転売をするときはもちろん定価に転売利益を乗せて売られてしまうということで、ディズニーにとっては何のための割引制度か分からなくなってしまうのです。
年パスの規約には「年パスを所持することによって発生する割引や特典は個人使用に限る」と書いており、他のゲストにその権利を部分的、間接的に譲渡することはできないとしています。
日本と同じ転売問題。日本でも無効化の波は?
転売を目的としたゲストの存在で、コレクターズアイテムが現地を訪れた人に広く行き渡らない、という問題は日本もアメリカも同じです。
最近では、 「ホーンテッドマンション・ハットボックス・ゴースト・ティキ・マグ」が大人気で、購入を求めるゲストの長蛇の列が話題になりました。
転売ゲストにとっては格好のプレミアアイテムとなりました。
定価は30ドルほどですから、オークションサイトでは、10倍以上の値段がついていることになります。
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東京ディズニーリゾートでも同じようなことが起こっていますので、驚くことではないかもしれません。
今回の「年パス無効化」という厳しい処置を喜ぶゲストもいますが、「個数制限ぐらいでいいのでは」との声も。
将来的に、日本にも同じような処置がされるのでしょうか。
日本では年パス所持者へのグッズ割引制度などはないため、ここまで厳しい処置はないのかもしれませんが、ゲストの来園価値を高める方策としては、確かに有効ではあります。
東京ではすでに個数制限など対応を打っていますので、この「年パス無効化」という米ディズニーの方針が日本にどのように波及してくるのか、とても気になるところです。